一般社団法人ダンス教育振興連盟JDAC　代表理事　久岡和也さん

2024年パリオリンピックのブレイキン女子で湯浅亜実さんが金メダルを獲得したことは記憶に新しいです。ブレイクダンスが追加種目に選ばれた背景には、2012年から中学校体育で「ダンス」が必修化され、日本のダンス人口が600万人に達し、若者からシニア向け介護予防ダンス、幼児のダンス教室など幅広い世代に普及していることがあるのかもしれません。ダンス普及に尽力する久岡和也さんに、その魅力について伺いました。

久岡和也さんが「ダンス」と出会ったのは、今から約20年前。当時、高校生のダンス大会を主催していた方と偶然知り合い、「大会を見に行くまではチャラチャラしたものだと思っていましたが、実際に見てみると、女子高生たちが円陣を組み、気合を入れて力強い演技をしている姿に衝撃を受けました」と語っています。

この時、ダンスを教える指導者とも出会い、中学校体育で「ダンス」が必修化される際には「指導者のための教育が必要になる」と考え、2011年にダンス指導者育成学校を立ち上げました。カリキュラムは文部科学省（後にスポーツ庁に移管）の学習指導要領に基づいて作成され、後援を得てダンス教育振興連盟として活動を開始。これまでに全国で13,000人の指導者を育成してきたそうです。

「ダンス」の定義は幅広いですが、学校教育で教えるカリキュラムは三つあります。「一つはフォークダンス、二つ目は創作ダンス、三つ目が現代的なリズムのダンスです。今の子どもたちが好きなヒップホップやブレイクダンスもこの中に含まれます」この流れから、ブレイクダンスも子どもたちに広く浸透していったと考えられます。

2012年に指導者育成がスタートした当初は、ビジネス目的で多くの教育機関が参入しましたが、現在は久岡さんの連盟のみが残っているそうです。

また、久岡さんは高齢者にも音楽に合わせたダンスの方が楽しめるのではと考え、地元の社会福祉協議会にシニア向けの介護予防ダンスを提案しました。

「ダンスですから、音楽に合わせて体を動かします。音楽はシニア世代に人気のヒット曲、例えば『マツケンサンバ』など、聴くだけで楽しくなる曲に合わせて体を動かします。このカリキュラムは理学療法士が監修し、足の悪い方には椅子に座ってできるよう工夫しました。」今では大阪24区のうち半分の区で採用されているそうです。

さらに、発達障害支援法の施行にともない、自立や社会参加を目指す施設でも「ダンス」を提案し、体を動かすことで脳への刺激になるといいます。また、3歳児の母親からも「体や心の成長につながるダンスを習わせたい」という要望が寄せられているそうです。

久岡さんは、「ダンス」が幼児期からシニアまで幅広く受け入れられている現状を受け、街中で気軽にダンスを楽しめるダンススタジオを展開しています。当初は自前でダンススクール事業を進める予定でしたが、フランチャイズの申し込みの方が増えているそうです。

日本人も、リズミカルに踊る楽しさに気づき始めているのかもしれません。